PwCあらた有限責任監査法人

■世界に広がるビジネスフィールド
PwCあらた有限責任監査法人は、世界157カ国に270,000人以上のスタッフを擁するPwCのメンバーファームとして、会計および監査においてPwCの手法に準拠した国際的なベストプラクティスを採用します。
そして、PwCグループのグローバルネットワークで培われた経験、専門知識、リソースを最大限に活用し、日本において国内企業および国際企業に対して、国際水準の高品質の監査を提供しています。
PwCあらた有限責任監査法人が考える「グローバル」とは、英語を用いた業務や多国籍企業との仕事だけではありません。
日本の常識にとらわれず、世界のビジネス感覚を身につけること―それが、PwC あらたの「グローバル」です。

■監査＋αの価値
企業が発信する情報は、ソーシャルメディアを介して瞬時に世界中に広まるようになりました。
誰もが情報を発信できる環境において、信頼性を確認する手段は限られています。
そのため、企業の社会的責任のひとつであるアカウンタビリティ（説明責任）の遂行には、幅広い知識や経験を持つプロフェッショナルによる品質の高い監査が不可欠です。
PwCあらた有限責任監査法人は、会計のみならず企業のアカウンタビリティすべてを業務範囲と考えております。

■自立的キャリア形成 会計士の業界では、先輩のもとでの長い下積み時代を経て、やっと一人前と認められる徒弟制度が一般的でした。
しかし、2006年設立のPwCあらた有限責任監査法人では、平均年齢30代前半と意欲溢れる若いメンバーが集まり、従来の慣習とは一切無縁の自由で新しい風土を創り出しています。
年齢や職階に関係なく意見を尊重される“Speak up” のカルチャーも定着しており、個人の意思を優先したキャリアアップや部門移動も可能です。

■組織活性化を目的とした移籍・異動制度（OEP）
自らの意志で移籍・異動を申し出ることができる制度があり、PwCあらた有限責任監査法人内での異動はもちろん、PwCアドバイザリー合同会社、PwC税理士法人間の相互異動、さらに世界各国のPwCへ等、世界中のグローバル拠点への移籍が可能です。

■女性も長期就業できる制度/環境
育児休職や子育て支援等の各種サポートサービスが充実している為、家庭と仕事のワークライフバランスを保ちながら長期的に就業することが可能です。社員の4分の1は女性社員であり、3歳のお子様を育てながら時短就業をされている女性マネージャーの事例や、制度を利用して長期的に活躍する女性社員が多くいます。