公認会計士の転職失敗例7選！後悔しないためのポイントまとめ

公認会計士の転職失敗事例7選

公認会計士の転職を成功させるには、自己分析を正確に行うことや、転職の条件・判断基準を定めることが大切です。典型的な「転職失敗パターン」に陥らないようにするために、以下で公認会計士の転職失敗事例を7つ紹介します。

• 「自分は何をしたいのか」が明確ではない
• 転職先についての知識が少な過ぎる
• 希望条件を絞り込めていない
• 目先の条件に惑わされてしまった
• 自分自身の価値を把握できていない
• 転職35歳限界説に惑わされている
• 転職先を1人で判断してしまった

マイナビ転職 会計士では、業界専門のキャリアアドバイザーが転職活動を親身になってサポートします。ぜひお気軽にご相談ください。

「自分は何をしたいのか」が明確ではない

公認会計士が転職で失敗する事例として、自分が何をしたいのかが明確になっていないことが挙げられます。たとえば、「現職でメインの業務である監査以外の業務をしたいから転職したい」といった目的では、自分がなぜ転職したいのかが明確であるとはいえません。なぜなら、一般事業会社での経営企画やコンサルティングファームなど監査法人以外の転職選択肢は多岐にわたるからです。

つまり、抽象的な目的からさらに踏み込んで、「どのような仕事がしたいか」「数年後、数十年後にどんなキャリアを歩んでいたいか」などの将来ビジョンを明確化する必要があるということです。具体的には、以下のような粒度からやりたいことを明確にしてみるとよいでしょう。

• M＆Aを扱いたい
• IPOを手がけたい
• 企業再生にかかわりたい
• 経営や金融など特定コンサルティングに特化したい

将来プランが曖昧なままでは、本来の目標とは違った方向に進んでしまい、転職が失敗に終わりかねません。

「公認会計士の資格さえあれば希望業種に転職できるはず」という甘い考えは捨てて、まずは目標を明確化・具体化しましょう。

転職先についての知識が少な過ぎる

転職先のサービスや業務内容などの知識が不十分なのも、公認会計士が転職で失敗する事例として挙げられます。たとえば、転職先の規模によって仕事の進め方やクライアント層が異なります。そのような企業の基本情報を把握しないまま転職すると、想像していた仕事内容と実態に乖離が生じ、転職は失敗だったと感じてしまうでしょう。

初めのうちは、手探り状態で転職活動を焦って進めがちですが、転職した場合は最低でも数年間、もしかしたら引退するまでずっとそこで仕事をして過ごすことになるかもしれません。

それならば、その会社の情報を1つでも多く吸収し、少しでも広く深く知ってから転職したほうがよいのは当たり前のことでしょう。

また、転職活動時に企業側の提示条件や話を信じ過ぎるのは危険です。公認会計士業界は離職率が高く、各企業・会計事務所が人材不足の課題を抱えています。求人票や面接だけでは把握しきれない情報もあるため、多面的に情報収集することが大切です。

希望条件を絞り込めていない

希望条件に優先順位を付けられないと、公認会計士の転職は失敗に終わるリスクが高まります。希望条件を全て満たす職場を探すことは容易ではないため、以下のような項目において優先順位を決めるのがおすすめです。

• 年収
• 待遇
• 会社の規模・業務内容
• 勤務地
• 転勤の有無
• 福利厚生
• スキルアップ支援　など

完璧な条件を追い求めるあまり、数々の転職機会を棒に振るというリスクは看過するべきではないでしょう。「年収を上げたいが業務内容も広げたい。でも、残業や引越しはしたくない」という状態で転職先を決めても中途半端な結果に終わり、転職を後悔することになりかねません。妥協できるライン・譲れない条件を明確にしましょう。

目先の条件に惑わされていた

公認会計士の転職失敗事例として、目先のことだけで会社を選んでいたことも挙げられます。

たとえば、大企業からの求人案件について、ネームバリューにだけ注目して転職を決意するのは適切ではありません。なぜなら、転職後に自分の望まない部署に配属される可能性や、本当にしたかった仕事ができない可能性があるからです。

また、年収条件だけに注目するのも気をつけたほうがよいでしょう。確かに、予想を大きく超える年収が提示されることは大きな魅力に映るかもしれませんが、生涯年収やキャリアの可能性、福利厚生などの面でマイナス要素が多ければ、転職を後悔することにもなりかねないからです。

公認会計士の転職を成功に導くには、目先の条件だけではなく、必ず全ての条件・企業の雰囲気などを精査することが大切です。

自分の価値を把握できていない

自分の価値を把握できていないと、公認会計士の転職は失敗するリスクが高まります。

転職がうまくいくかどうかは、求職者側の転職希望条件や企業側の雇用条件がどこまで合致するかで決まります。そして、マッチングが成立するかどうかは、求職者自身が自分の市場価値を客観的に判断できているかがポイントです。

たとえば、自分の価値を過大評価してしまい、高い雇用条件の企業にばかり応募したとしても、企業側の求めるスキルや経験値に達していなければ採用には至りません。

反対に、自分の価値を過小評価しても、転職活動は失敗する可能性があります。高い能力があるはずなのに、「自分には何のスキルもないから...」というネガティブな判断で低条件の案件に応募してしまうと、転職に至ったとしても、転職後の仕事に物足りなさを感じることになるでしょう。

転職35歳限界説に惑わされる

いわゆる「転職35歳限界説」に惑わされて、転職活動を失敗する公認会計士も少なくありません。転職35歳限界説とは、35歳を機に転職成功率が下がるという転職市場での定説のことです。一般的に、転職市場では35歳までの人材が重宝されるといわれています。しかし、公認会計士のような特殊な専門業界ではこの説は当てはまりません。むしろ年齢は関係なく、スキル・経験・キャリア展望・熱意などが総合的に考慮されて、転職可否が決定されることが多くあります。

そのため、若手公認会計士が焦って動き出す必要はありませんし、中年公認会計士が諦める必要もありません。

幸いなことに、公認会計士は比較的キャリアチェンジが可能な業界なので、曖昧なうわさに左右されるのではなく、「自分のセールスポイントは何か」という視点を大切にしましょう。

転職先を1人で判断してしまった

公認会計士の転職において、エントリーする転職先を1人で判断するのは失敗のリスクを伴うため、避けたほうがよいでしょう。1人で判断することによって、視野が狭まってしまう可能性があります。公認会計士の転職は、一般職の転職とは異なり、特に準備すべきことが多くあります。自分の単なる希望だけでは採用は難しく、採用されたとしても後悔することも多いでしょう。また、自分のことが案外分かっていないこともあります。そうならないように、信頼できる転職エージェントに相談すべきです。

マイナビ転職 会計士では、業界専門のキャリアアドバイザーが転職活動を親身になってサポートいたします。ぜひお気軽にご相談ください。

公認会計士が転職で失敗しないように意識すべきポイント

転職活動の失敗を避けて、公認会計士として満足感の高い職場で力を発揮するためには、第三者から評価や情報をもらったり、自身の実績や将来像を明確にしたりすることが大切です。たとえば、次の6つのポイントを押さえるとよいでしょう。

1. キャリアの棚卸しを行う
2. 会社見学の機会を利用する
3. 希望条件を絞り込む
4. 中長期的なキャリアプランを考える
5. キャリアアドバイザーに価値を評価してもらう
6. 転職エージェントの情報を活用する

キャリアの棚卸しを行う

公認会計士の転職を成功に導くには、自分のキャリアの棚卸し作業が不可欠です。なぜなら、「今の自分に何ができるか」がはっきりしなければ、「これから自分は何をしたいのか」「どのような分野で専門性を深めたいのか」を明確にするのは困難だからです。

具体的には、自分の経験や知識を洗い出したり、今までのキャリアを活かせる業種をピックアップしたり、希望キャリアに必要な能力と現状自分に足りていないものを明確化したりすることなどが挙げられます。

公認会計士資格は転職市場で優遇されるアピール材料です。主体的に転職活動に力を入れ、やりがいを持って自分の力を発揮できる転職先を見つけましょう。

なお、「自分だけではキャリアの棚卸しができない」「第三者の意見を反映したい」とご希望なら、転職エージェントなどのサービスを積極的にご活用ください。

会社見学の機会を利用する

公認会計士が転職の失敗を避けるためには、会社見学といった機会を利用して、転職先の解像度を高めることが大切です。当然ながら、Web上で確認できる会社案内・ホームページ情報・決算書類などの公開データをチェックするのも大切な作業です。加えて、職場の雰囲気・同僚や上司の人柄・コミュニケーションの密度など、言語化しにくい肌感や相性などの要素も確認できると、より転職後のネガティブなギャップが生じにくくなります。

会社見学の機会がない場合は、転職エージェントに各会社の実情を聞いてみたり、面接時に会社見学ができるかを確認したりするのも方法の1つです。

希望条件を絞り込む

公認会計士の転職失敗を避けるには、希望条件を絞り込むのがポイントです。「希望条件は全て譲れない」という状態では、なかなか転職先は見つからないでしょう。

希望条件を絞り込むときには、次のステップを踏むのがおすすめです。

1. 全ての希望条件を書き出す
2. どうしても譲れない条件を洗い出す
3. 各条件について妥協ラインを設定する

たとえば、「今の年収以上という条件は譲れない」のなら、収入が最優先条件になります。そして、年収条件を優先するためには、勤務地・業務内容・多忙さなどについて一定の妥協は不可欠でしょう。どこまでのラインなら許容できるのかを設定し、その条件にかなう企業を探すことになります。

ですが、将来のキャリアプランを考えつつ、現在のライフスタイルに合った形で転職条件を絞り込むのは意外と難しい作業です。1人ではなかなか決められず、結果として転職自体を諦めてしまうという公認会計士も少なくありません。

マイナビ転職 会計士には「公認会計士業界専門のキャリアアドバイザー」が多数在籍し、転職希望をより具体化する作業をサポートします。たとえば、「コンサルティング業務の希望を最優先し、年収は〇〇万円以上を維持、残業は月〇〇時間までは許容する」などのように、具体的な線引きで条件を満たす選択肢を複数ご提案させていただきますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

中長期的なキャリアプランを考える

目の前の転職にばかり気を取られるのではなく、転職の段階でその後のキャリアプランまで考えましょう。将来、自分が何をしたいのかを早めに考えておくことで、モチベーションにもなります。

まずはこの先の目指したいキャリアに向けてどんなスキルが必要なのか情報を集め、必要な経験を積み重ねることで、5年後、10年後に思い描いた理想のポジションへと近づいていくことこそが転職を成功に導くカギとなるでしょう。

キャリアアドバイザーに価値を評価してもらう

公認会計士の転職活動失敗を避けるには、適切な自己評価が不可欠です。

とはいえ、「自分自身が転職市場でどれだけの価値があるのか」を把握するのは簡単ではありません。スキル・経験・キャリアだけではなく、コミュニケーション能力・勤勉さ・成長可能性などについて、「転職採用の場面でどのような価値として見積もられるのか」を、転職経験の浅い求職者自身で把握するのが難しいのは当然でしょう。

マイナビ転職 会計士では、公認会計士業界専門のキャリアアドバイザーが、プロの目線からあなたの転職市場価値を客観的に評価する手助けをします。適正な市場価値が分かれば、転職活動の候補先のピックアップも容易になるので、転職成功率が高まるでしょう。

転職エージェントの情報を活用する

公認会計士が転職活動を成功させるためには、転職エージェントの情報を活用するのが有益です。なぜなら、企業サイドが一方的に出している情報をチェックするだけでは、「企業側に不利な情報」「求職者サイドが知っておくべき情報」を見落とす恐れがあるからです。

監査法人・コンサルファーム・ベンチャー企業など、公認会計士資格取得者を求める企業の多くは、人材不足の課題を抱えています。そのため、できるだけ多くの優秀な人材を囲い込むために、求職条件・面接時には「企業側にメリットがある情報」だけしか提示しない可能性もあるでしょう。

転職エージェントでは、過去の求人案件・実際のトラブル事例などを参考に、転職活動時に注目するべき情報を豊富に蓄えています。そのため、求人票・面接時の説明など、「企業側から出される情報」以外の判断ソースにも触れることが可能です。

公認会計士の転職失敗を避けるには、転職エージェントの情報・ノウハウを活用して、公認会計士として満足できるキャリアを形成できる転職先を見つけましょう。

公認会計士の転職先候補も考えておくべき

公認会計士の転職活動失敗を防ぐには、「自分にはどのような転職先候補が存在するのか」を事前に知っておくのがポイントとなります。

公認会計士には幅広いキャリア選択肢が与えられていますが、代表的な転職先候補は次の4つです。

• 事業会社
• 監査法人
• 会計事務所・税理士法人
• コンサルティングファーム

事業会社

公認会計士の転職先候補の1つには事業会社が挙げられます。というのは、一般事業会社が自社内で公認会計士資格取得者を雇用するケースが増えているからです。

事業会社によって公認会計士に求めるスキルは異なりますが、転職後は次のような業務に従事するのが一般的です。

• 経理・財務部門（決算書類の作成など）
• 内部監査部門（監査業務など）
• 経営参画
• CFOなどの要職
• IPO案件
• M＆A案件
• 海外赴任

一般事業会社に転職する場合には、当該企業が属する業界事情にも精通する必要があります。

従って、転職活動時には、当該企業情報だけではなく、業界動向や今後の展望についても精査するように注意しましょう。

監査法人

公認会計士の主な転職先としては、監査法人も挙げられます。個人事務所のような小規模監査法人だけではなく、中規模・大規模監査法人から求人募集がかけられていることも少なくありません。

たとえば、「大規模案件に触れたい」「英語スキルを活かして海外赴任でキャリアアップを目指したい」などの希望を抱えているのなら、BIG4のような大規模監査法人に転職するのがおすすめです。クライアントの多くが上場企業なので、いろいろなコネクションを作るのにも役立つでしょう。

会計事務所・税理士法人

公認会計士の資格取得者は「税理士」として活躍できるので、会計事務所・税理士法人も有力な転職先候補になります。

会計事務所・税理士法人の主な業務は税務です。税務処理に慣れるまでに一定の時間がかかるかもしれませんが、監査法人での経験・公認会計士の知見は必ず役立つでしょう。

また、近年では税務だけではなく、税務コンサルティング・国際税務・事業承継・アドバイザリー業務・節税サポートなど、何かしらに特化した独自サービスを提供する会計事務所・税理士法人も増えてきています。いろいろな税理士法人の業務内容を見比べればきっとご自身が希望する仕事が見つかるので、転職エージェントの案件などをこまめにチェックしてください。

コンサルティングファーム

公認会計士に人気の転職先の一つが、FAS（Financial Advisory Service）領域を手掛けるコンサルティングファームです。FAS（Financial Advisory Service）は、M&Aや事業再生などの財務アドバイザリー業務を担う分野で、監査法人よりもクライアントと近い距離で仕事ができることが魅力です。

ただし、コンサルティングファームには、次のような多様な種類が存在する点に注意が必要です。

• 戦略系コンサルティング
• 総合系コンサルティング
• 会計コンサルティング
• 財務コンサルティング
• ビジネスIT系コンサルティング
• 国内独立系コンサルティング
• 事業再生系コンサルティング
• シンクタンク系コンサルティング
• 業務＆業界特化系コンサルティング

専門性の高いコンサルティングファームに転職すると、その後のキャリア志向性が限定されるリスクがあるため、ご自身の将来像を明確化してから転職活動をスタートするのがおすすめです。

まとめ

公認会計士が転職する際に失敗しやすいポイントや、実際の失敗談を紹介しました。そのほとんどは公認会計士に特有のものではなく、あらゆる転職に通じるものです。

しかし、会計士の場合は、将来的な選択肢が広く、そのため「何をしたいのか」「どうなりたいのか」が非常に大きな意味を持ちます。また、転職に際しては、自分自身の現在の能力を客観的に判断し、さらに将来的な希望に合ったルートを選ぶことが重要です。

そのため、転職にあたっては、自分自身を知り、将来へのビジョンをできるだけ具体的に描くようにしましょう。しかし、そうした作業を自分1人の力で行うのは、想像以上に難しいことです。

転職エージェントを活用することで、自分を客観視できるようになり、さらに相談を重ねるうちにあなた自身も気付いていなかった強みや適性、新たな道が見つかることもあります。

転職はあなたの人生の重大なイベントです。その大切なイベントを成功に導くためにも、実績豊富な会計士業界専門のキャリアアドバイザーが多数在籍するマイナビ転職 会計士を存分に活用してください。