公認会計士の転職を成功させるには、典型的な「転職失敗パターン」に陥らないようにするのがポイントです。

転職活動時に以下7つの懸念材料を抱えたままでは、近い将来、後悔を強いられる状況になりかねないでしょう。

1.「自分は何をしたいのか」が明確ではない
2.転職先についての知識が少なすぎる
3.希望条件を絞り込めていない
4.目先の条件に惑わされてしまった
5.自分自身の価値を把握できていない
6.相手の言ったことを性善説で信じてしまう
7.転職35歳限界説に惑わされている

【「自分は何をしたいのか」が明確ではない】

「自分が何をしたいのか」が明確ではない状況で闇雲に転職活動を実施しても失敗する可能性が高いでしょう。というのも、公認会計士の仕事は監査業務だけではなく、多種多様な「非監査業務」が存在するからです。

たとえば、「今は監査が中心だが、転職を機にほかの業務を本格的に手掛けたい」という希望をもつ公認会計士について考えてみましょう。

このケースでは、「監査業務中心に事業展開をしている監査法人」以外への転職を検討します。

ただ、「監査業務中心に事業展開をしている監査法人以外」という条件だけでは、具体的に転職活動に取り組むべき企業を選別するのは簡単ではありません。

なぜなら、コンサルティングファーム・一般事業会社・ベンチャー企業・金融機関など、「監査法人以外」の転職選択肢は多岐にわたるからです。

つまり、「監査以外の仕事がしたい」という考えだけでは不十分で、さらに踏み込んで、「どんな仕事がしたいか」「数年後、数十年後に何を専門にしたいのか」「将来的に公認会計士として何がしたいのか」などの将来ビジョンを明確化する必要があるということです。

・M＆Aを扱いたい
・IPOを手掛けたい
・企業再生に関わりたい
・特定コンサルティングに特化したい（戦略・経営・金融・財務会計・ITシステム・事業再生・組織人事など）

将来プランが曖昧なままでは、本来の目標とは違った方向に進んでしまい、転職が失敗に終わりかねません。

「公認会計士の資格さえあれば希望業種に転職できるはず」という甘い考えは、転職後の自分に後悔を強いるだけです。希望キャリアを実現できるように目標を明確化・具体化しましょう。

【転職先についての知識が少なすぎる】

「どこに転職をしても仕事内容は変わらないはず」という思い込みが原因で、転職先について精査せずに転職活動を進めてしまう公認会計士は少なくありません。

しかし、転職先についての知識が少ない状態では、転職を失敗する確率が高くなってしまいます。その理由は次の3点です。

・ターゲットファームが求める人材像にフィットできない
・「想像していた仕事内容と実態に乖離がある」と転職後に後悔しかねない
・ファームの規模によって仕事の進め方・クライアント層が異なる

初めのうちは、誰しも手探り状態で転職活動をスタートしなくてはならないこともあるはずです。

とはいえ、転職した場合、最低でも数年間、もしかしたら引退するまで、ずっとそこで仕事をして過ごすことになるかもしれません。

それならば、その会社の情報をひとつでも多く吸収し、少しでも広く深く知ってから転職した方が良いのは当たり前のことでしょう。

今の仕事と転職活動を並行するなかで時間・労力を割くのは大変かもしれませんが、転職してから「失敗した…」と後悔しなくて済むように、転職先の情報はできるだけ集めるように心掛けましょう。

【希望条件を絞り込めていない】

希望条件に優先順位を付けられないと、公認会計士の転職は失敗に終わる可能性が高まります。というのも、転職活動では、自分が抱くすべての希望条件を満たす転職先は見つからないのが当たり前だからです。

一般的に、転職活動では、次のような要素について条件を設定することになります。

1.年収
2.待遇
3.会社の規模・業務内容
4.勤務地
5.転勤の有無
6.福利厚生
7.スキルアップ支援　など

もちろん、すべての希望条件を満たす転職先を根気強く探し続けるのも間違いではありません。

ただ、そもそも求職者側の事情ばかりを酌んでくれる都合の良い企業は滅多に存在しませんし、出会えるかも分からない好条件企業を探しているうちに数々の転職機会を棒に振るというリスクは看過するべきではないでしょう。「年収を上げたいが業務内容も広げたい、でも残業・引越しはしたくない」という状態で転職先を決めても、中途半端な結果に終わり、転職を後悔することになりかねません。

転職という機会をきっかけに少しでも前向きにキャリア形成をしたいのなら、希望条件に優先順位を付けたうえで、妥協できるライン・譲れない条件を明確にするべきでしょう。

【目先の条件に惑わされていた】

目先の条件だけに惑わされると、公認会計士の転職は失敗に終わります。

たとえば、大企業からの求人案件について、ネームバリューにだけ注目して転職を決意するのは適切ではありません。なぜなら、転職後に自分の望まない部署に配属されたり、本当にやりたかった仕事ができなかったりする可能性があるからです。

また、年収条件だけに注目するのも慎重であるべきでしょう。確かに、予想を大きく超える年収が提示されることは大きな魅力に映るかもしれませんが、生涯年収・キャリアの可能性・福利厚生などの面でマイナス要素が多ければ、転職後に後悔することにもなりかねないからです。

ですから、公認会計士の転職を成功に導くには、目先の条件だけではなく、かならずすべての条件・企業の雰囲気などを精査してください。

【自分自身の価値を把握できていない】

自分自身の価値を把握できていないと、公認会計士の転職は失敗する可能性が高いです。

転職がうまくいくかどうかは、求職者側の転職希望条件・企業側の雇用条件が、どこまで合致するかで決まります。そして、マッチングが成立するかどうかは、求職者自身が自分自身の市場価値を客観的に判断できているかがポイントです。

たとえば、自分自身の価値を過大評価してしまい、高い雇用条件の企業にばかり応募したとしましょう。企業が高い雇用条件を提示するのは、それだけのお金を払う価値のある人材が欲しいからです。企業側の求める人材像に及ばない人がどれだけ多数の応募をしても、採用に至らないのは明白でしょう。

逆に、自分自身の価値を過小評価しても、転職活動は失敗する可能性が高いです。高い能力があるはずなのに、「自分には何のスキルもないから…」というネガティブな判断で低条件の案件に応募してしまうと、採用には至るものの、転職後の仕事を通じて物足りなさを感じることになりかねません。

そもそも、あなたの価値は、履歴書に書けるスキル・キャリアだけではなく、コミュニケーション能力・思考力・発想力・熱意・勤勉さなどの「自分自身では客観的に判断するのが難しい能力」も含まれるものです。その結果、過大評価・過小評価という事態に陥り、転職が失敗に終わることになります。

したがって、能力以上の企業ばかりを狙って不採用が続いたり、転職後に自分の能力を発揮できなかったりする事態を避けるには、転職活動時に適切に自己評価を行い、自分の価値を正しく評価して受け入れてくれる企業を見つけるのがポイントになると言えるでしょう。

【相手の言ったことを性善説で信じてしまう】

公認会計士の転職失敗事例でよくあるケースが、企業側の話を全面的に信頼したことが原因で、転職後に実態とのギャップに悩まされるというものです。

まず、転職活動時には、企業側の提示条件や話を性善説で信じてはいけません。

なぜなら、公認会計士業界は離職率が高く、各企業・会計事務所が人材不足の課題を抱えているため、求人案件・面接時には「都合の良い条件」だけを切り取っている可能性が高いからです。

たとえば、求人面接の際に出た「残業が少ない」「労働環境も良い」という話を鵜呑みにしたとしましょう。しかし、会計士業界は基本的に繁忙期というものが存在する業界ですし、納期の関係でどうしても厳しい就労を強いられることもあるはずです。

特に、抱えるクライアント数が多いと、「話に聞いていた勤務状況とは違う…」「こんなはずではなかった…」と後悔することになりかねません。

特に注意が必要なのは、ベンチャー企業への転職です。なぜなら、ベンチャー企業は収益維持のノウハウが確立していないことが多く、転職活動時と就労開始時で会社実態に差があることが少なくないからです。

実際、「もっとクライアントと近い距離で仕事がしたい」という希望をもって大手監査法人からベンチャー企業に転職をしたものの、配属先・仕事内容が当初の話と全然違ったという事例も存在します。

ですから、公認会計士の転職活動失敗を避けるには、企業側の提示内容・話を全面的に受け入れるのではなく、相手の話を精査しつつ、勤務実態や雇用状況などの「目に見えにくい内容」をチェックする洞察力が必要だと言えるでしょう。

【転職35歳限界説に惑わされる】

いわゆる「転職35歳限界説」に惑わされて、転職活動を失敗する公認会計士も少なくありません。

一般的に、転職市場では35歳までの人材が重宝されると言われています。しかし、公認会計士業界のような特殊な専門業界ではこの説は当てはまりません。むしろ年齢は関係なく、スキル・経験・キャリア展望・熱意などが総合的に考慮されて、転職可否が決せられることが多いです。

ですから、若手公認会計士の人が「35歳までに転職しなければいけない。今の事務所に不満はないが、早い段階で転職活動をしよう」と焦って動き出す必要はありませんし、中年公認会計士の人が「自分は35歳を過ぎてしまった。

今さら転職活動をしても無駄だから今の事務所で我慢をしよう」と諦める必要もありません。

幸いなことに、公認会計士業界はいつでも転職によるキャリアチェンジが可能な業界なので、曖昧な噂に左右されるのではなく、「自分にとって本当に転職が必要か否か」という視点を大切にしましょう。

転職活動の失敗を避けて、公認会計士として満足感の高い職場で力を発揮するためには、次の7つのポイントを押さえるのがおすすめです。

1.キャリアの棚卸しをおこなう
2.会社見学の機会を利用する
3.希望条件を絞り込む
4.冷静に比較・検討する
5.キャリアアドバイザリーに価値を評価してもらう
6.転職エージェントの情報を活用する
7.転職の必然性をアピールする

【キャリアの棚卸しをおこなう】

公認会計士の転職を成功に導くには、自分のキャリアの棚卸し作業が不可欠です。なぜなら、「今の自分に何ができるか」がはっきりしなければ、「これから自分は何をしたいのか」「どのような分野で専門性を深めたいのか」を明確にするのは困難だからです。

・自分の経験・知識・専門性を洗い出す
・今までのキャリアを活かせる業種をピックアップする
・希望キャリアには何が必要で、今の自分に何が足りていないのかを明確化する

転職は「あなた発」で始まるストーリーであり、人生の一大イベントです。

せっかく「公認会計士資格」という転職市場で優遇されるアピール材料をもっているのですから、主体的な姿勢で転職活動に力を入れて、やりがいをもって自分の力を発揮できる転職先を見つけましょう。

なお、「自分だけではキャリアの棚卸しができない」「第三者の意見を反映したい」とご希望なら、転職エージェントなどのサービスを積極的にご活用ください。

【会社見学の機会を利用する】

公認会計士が転職後の後悔をできるだけ避けるためには、会社見学の機会などを積極的に利用して、転職先の情報を可能な限り集めるのがおすすめです。

もちろん、会社案内・ホームページ情報・決算書類などの公開データをチェックするのも大切な作業です。少しの調査で得られる客観的な情報を通じて得られる企業像にも一定の価値はあるでしょう。

とはいえ、書類などの情報からだけでは得られる情報に限界があるのも事実です。職場の雰囲気・同僚上司の人柄・コミュニケーションの密度など、言語化しにくい「肌感」「相性」と言われるものも転職先選びには欠かせません。

たとえば、転職エージェントを通じての転職活動では、面接とは別に会社見学などの機会が設けられるケースもあります。転職希望先の企業をより理解できるチャンスなので、ぜひ積極的にご活用ください。

【希望条件を絞り込む】

公認会計士の転職失敗を避けるには、希望条件を絞り込むのがおすすめです。「希望条件はすべて譲れない」という状態では、いつまで経っても転職先が見つかりません。

希望条件を絞り込むときには、次のステップを踏むのがおすすめです。

1.すべての希望条件を書き出す
2.どうしても譲れない条件を洗い出す（優先条件のピックアップ）
3.各条件について妥協ラインを設定する（劣後条件のブラッシュアップ）

たとえば、「今の年収以上は譲れない」のなら、収入が最優先条件になります。そして、年収条件を優先するためには、勤務地・業務内容・多忙さなどについて一定の妥協は不可欠でしょう。どこまでのラインなら許容できるのかを設定し、その条件に適う企業を探すことになります。

また、「共働きなので転勤がないことが絶対条件」の場合には、年収・待遇などについて妥協ラインを探す必要があるでしょう。譲れない条件・譲れる条件・妥協ラインを明確にしておけば、自然と転職活動に力を入れるべき企業も見つけやすくなるはずです。

とはいえ、将来のキャリアプランを考えつつ、現在のライフスタイルに合った形で転職条件を絞り込むのは意外と難しい作業です。自分ひとりではなかなか決められず、結果として転職自体を諦めてしまうという公認会計士も少なくありません。

マイナビ会計士には「公認会計士業界専門のキャリアアドバイザー」が多数在籍し、転職希望をより具体化する作業をサポートします。たとえば、「コンサルティング業務の希望を最優先し、年収は〇〇万円以上を維持、残業は月〇〇時間までは許容する」などのように、具体的な線引きで条件を満たす選択肢を複数提示いたしますので、どうぞお気軽にお問い合わせください。

【冷静に比較・検討する】

公認会計士の転職活動が失敗に終わるのを防ぐには、目先の条件に惑わされずに、冷静に各条件を比較・検討するのがポイントです。

そもそも、年収・待遇・企業のネームバリューというものは過剰に重視するべきものではありません。それよりも、「やりがいをもって仕事に励めるか」「希望するキャリアを実現できるか」「自分の経験・スキルを活かせる職場か」という観点で転職先を決めた方が、長期的に見て「良い選択だった」というケースが多いというのが実情です。

ですから、目先の年収・ネームバリューなど、「本質的ではない条件」だけに注目するのではなく、冷静な姿勢で「自分が転職をきっかけに何を実現したいのか」を見極めるようにしましょう。

マイナビ会計士は、会計士業界専門のキャリアアドバイザーが、あなたの転職条件を冷静に比較・検討し、常に最良の選択肢を提示します。自分だけで条件を見比べるのは難しいという人は、キャリアアドバイザーとの対話機会を活用しながら、幅広く将来を見据えた転職活動を心掛けてください。

【キャリアアドバイザーに価値を評価してもらう】

公認会計士の転職活動失敗を避けるには、適切な自己評価が不可欠です。

とはいえ、「自分自身が転職市場でどれだけの価値があるのか」を把握するのは簡単ではありません。スキル・経験・キャリアだけではなく、コミュニケーション能力・勤勉さ・成長可能性などについて、「転職採用の場面でどのような価値として見積もられるのか」を、転職経験の浅い求職者自身で把握するのが難しいのは当然でしょう。

マイナビ会計士では、公認会計士業界専門のキャリアアドバイザーが、プロの目線からあなたの転職市場価値を客観的に評価する手助けをします。適正な市場価値が分かれば、転職活動の候補先のピックアップも容易になるので、転職成功率が高まるでしょう。

【転職エージェントの情報を活用する】

公認会計士が転職活動を成功させるためには、転職エージェントの情報を活用するのが有益です。なぜなら、企業サイドが一方的に出している情報をチェックするだけでは、「企業側に不利な情報」「求職者サイドが知っておくべき情報」を見落とすおそれが高いからです。

監査法人・コンサルファーム・ベンチャー企業など、公認会計士資格取得者を求める企業の多くは、人材不足の課題を抱えています。そのため、できるだけ多くの優秀な人材を囲い込むために、求職条件・面接時には「企業側にメリットがある情報」だけしか提示しない可能性が高いです（わざわざ「企業側にデメリットがある情報」を提示しないのは当然でしょう）。

転職エージェントでは、過去の求人案件・実際のトラブル事例などを参考に、転職活動時に注目するべき情報を豊富に蓄えています。そのため、求人票・面接時の説明など、「企業側から出される情報」以外の判断ソースにも触れることが可能です。

公認会計士の転職失敗を避けるには、性善説で「こうなるだろう」と楽観的に考えるのではなく、性悪説の見地から最終確認を怠らないことが重要です。転職エージェントの情報・ノウハウを活用して、公認会計士として満足できるキャリアを形成できる転職先を見つけましょう。

【転職の必然性をアピールする】

公認会計士の転職失敗を防ぐためには、転職の必然性をアピールするのが効果的です。つまり、「なぜ自分が転職したいのか」「自分を採用すれば企業側にどのようなメリットが生じるのか」を明確化するということです。

たとえば、採用面接時に「転職35歳限界説が囁かれているので、35歳になるまでに転職活動をスタートしました」と答えるような人材を採用する企業は存在しないでしょう。なぜなら、「なぜこの企業に転職したいのか」「転職後にどのようなプランがあるのか」が明確ではない消極的姿勢の求職者だと判断されるからです。

そもそも、転職とは、採用する側・採用される側の両方がハッピーになるWin‐Winの関係が前提になるものです。「自分が転職したいから」だけではなく、「この人材が欲しい」「この人と一緒に働きたい」と説得できるだけの情報を提供しなければ、転職活動は失敗に終わるでしょう。

転職エージェントでは、志望動機・採用面接時のアピールの方法について丁寧なアドバイスを提供しています。また、大前提として、「現段階で転職が必要かどうか」についても相談できるので、不必要な転職活動で消耗してしまう失敗も避けられます。

不必要な転職活動を回避し、効率的な転職活動を実現したいのなら、ぜひマイナビ会計士までお問い合わせください。

公認会計士の転職活動失敗を防ぐには、「自分にはどのような転職先候補が存在するのか」を事前に知っておくのがポイントとなります。

公認会計士には幅広いキャリア選択肢が与えられていますが、代表的な転職先候補は次の4つです。

1.事業会社
2.監査法人
3.会計事務所・税理士法人
4.コンサルティングファーム

一般事業会社が自社内で公認会計士資格取得者を雇用するケースは増えています。

事業会社によって公認会計士に求めるスキルは異なりますが、転職後は次のような業務に従事するのが一般的です。

・経理・財務部門（決算書類の作成など）
・内部監査部門（監査業務など）
・経営参画
・CFOなどの要職
・IPO案件
・M＆A案件
・海外赴任

一般事業会社に転職する場合には、当該企業が属する業界事情にも精通する必要があります。

したがって、転職活動時には、当該企業情報だけではなく、業界動向や今後の展望についても精査するように注意しましょう。

公認会計士の主な転職先は監査法人です。個人事務所のような小規模監査法人だけではなく、大規模・中規模監査法人から求人募集がかけられていることも少なくありません。

たとえば、「大規模案件に触れたい」「英語スキルを活かして海外赴任でキャリアアップを目指したい」などの希望を抱えているのなら、BIG4のような大規模監査法人に転職するのがおすすめです。クライアントの多くが上場企業なので、色々なコネクションを作るのにも役立つでしょう。

これに対して、「将来的には独立を希望している」「クライアントに寄り添った監査サービスを提供したい」と希望するのなら、規模の小さい監査法人に所属するのがおすすめです。大規模監査法人よりも全般的な業務に携わる機会が多くなるので、幅広い業務のスキルを磨くことができるでしょう。

公認会計士取得者は「税理士」として活躍できるので、会計事務所・税理士法人も有力な転職先候補になります。

会計事務所・税理士法人の主な業務は税務です。慣れない税務処理に慣れるまでに一定の時間はかかるかもしれませんが、監査法人での経験・公認会計士の知見はかならず役立つでしょう。

また、近年では税務だけではなく、税務コンサルティング・国際税務・事業承継・アドバイザリー業務・節税サポートなど、何かしらに特化した独自サービスを提供する会計事務所・税理士法人も増えてきています。色々な税理士法人の業務内容を見比べればきっとご自身が希望する仕事が見つかるので、転職エージェントの案件などをこまめにチェックしてください。

公認会計士の人気の転職先のひとつが「コンサルティングファーム」です。監査法人よりもクライアントに近い距離で仕事ができること、コロナ禍による不況を契機に会計専門家を頼る声が増加傾向にあることから、近年転職市場規模が拡大しています。

ただし、「コンサルティングファーム」には次のような多様な種類が存在する点に注意が必要です。

・戦略系コンサルティング
・総合系コンサルティング
・会計コンサルティング
・財務コンサルティング
・ビジネスIT系コンサルティング
・国内独立系コンサルティング
・事業再生系コンサルティング
・シンクタンク系コンサルティング
・業務＆業界特化系コンサルティング

専門性の高いコンサルティングファームに転職すると、その後のキャリア志向性が限定されるリスクがあるため、ご自身の将来像を明確化してから転職活動をスタートするのがおすすめです。

会計士が転職する際に失敗しやすいポイントや、実際の失敗談を紹介しました。そのほとんどは会計士に特有のものではなく、あらゆる転職に通じるものです。

しかし、会計士の場合は、将来的な選択肢が広く、それだけに「何をしたいのか」「どうなりたいのか」が非常に大きな意味を持ちます。また、転職に際しては、自分自身の現在の能力を客観的に判断し、さらに将来的な希望に合ったルートを選ぶことが重要です。

そのため、転職にあたっては、自分自身を知り、将来へのビジョンをできるだけ具体的に描くようにしましょう。しかし、そうした作業を自分一人の力で行うのは、想像以上に難しいことです。

そこで、転職活動の際に活用していただきたいのが、転職エージェントです。転職エージェントを活用することで、自分を客観視できるようになり、さらに相談を重ねるうちに、あなた自身も気付いていなかった可能性や適性、新たな道が見つかることもあります。

転職はあなたの人生の重大なイベントです。その大切なイベントを成功に導くためにも、実績豊富な会計士業界専門のキャリアアドバイザーが多数在籍するマイナビ会計士を存分に活用してください。