「理系大学院から公認会計士へ転身。専門性を発揮してクライアントに貢献する喜びを日々、感じています」

私は理系学部の出身で、学部卒業後、大学院に進学し、ライフサイエンスの研究に従事していました。しかし博士課程在籍中、キャリアの方向性について悩み、考えた結果、研究者の道を断念し、コンサルティングファームに就職する道を選びました。

当時を振り返ってみて感じるのは、専門性の高い研究に携わっていたことから、同じように専門性を発揮できる仕事を求めていたということです。そのため、最初に勤務したコンサルティングファームでも、何かしらエッジを効かせて、自分の強みとなる専門性を磨きたいと思っていました。

法律や税務、財務など、さまざまな専門性を備えた仲間に囲まれながらクライアントの課題に応えていくプロセスのなかで、私の心に「財務の領域で専門性を高めたい」という思いが芽生えてきました。そこで、公認会計士試験の勉強をスタートしました。しかし、仕事と勉強の両立は難しかったため、退職して試験勉強に集中する決断をしました。その後、1年半の勉強を経て論文式試験に合格し、KPMG FAS大阪事務所に転職しました。

皆さんもご存じの通り、公認会計士の資格を取得するためには論文式試験に合格後、一定の実務経験を積む必要があります。前職がコンサルティングファームだったので、なじみのあるコンサルティング業界、なかでもFASで経験を積みたいと思っていました。そのため、転職にあたっては、大手FAS4社すべての面接に臨み、内定を頂きました。

KPMG FASは大手4社の中でも規模が小さい方ですが、サービスのクオリティが高く評価されています。実際、当社の評判は、コンサルティングファームに在籍していた頃からよく聞いていました。それこそ、同僚だけでなく、パートナーからも「KPMG FASのサービスのクオリティは高い」と聞いていました。

そのため、当社に転職したのは私にとってごく自然の選択でした。「少数精鋭のKPMG FASでM&Aアドバイザリーの専門性を徹底的に高めていこう」、そう決意したのです。

私は入社してからセルサイドの案件に多く関与する機会がありました。

セルサイドの場合、準備期間に時間をかけてクライアントとじっくりコミュニケーションを図りながら進めていくため、バイサイドよりも多くの時間を要します。私は、製造業を中心にさまざまなクライアントを担当してきましたが、いずれのプロジェクトでもクライアントと時間をかけて議論していくプロセスに醍醐味を感じています。

クライアントが自社の事業を他社に譲渡する際に必要となる財務諸表を作成し、買い手候補者に説明する――たとえ同じセルサイドであっても、案件によって求められるスキルが異なります。当社はグローバルファームであり、その強みを活かして、海外の企業に事業を譲渡するケースも多数扱っています。そのような場合、開示する資料の作成や買い手側からの質問への対応も、英語で実施することが求められます。このため、たとえクライアントが国内の企業であったとしても、最低限の英語スキルが求められます。必ずしも入社時から高度な英語スキルが必須というわけではありませんが、海外のメンバーファームへ数年間出向し、英語スキルを向上させている同僚もいます。

また製造業は日本企業が海外のメーカーに自社の事業を売却するケースが多く、一方で製薬会社のM&Aでは逆に日本企業が海外の製薬会社を買収するケースが多い傾向があります。大阪事務所はセルサイドの案件が多いと言いましたが、このようにバイサイドの案件に携わる機会もあり、しかも幅広い業種のクライアントを担当することができます。

最初にお話ししたように、私は「専門性の高い仕事に就きたい」という思いからコンサルティング業界に足を踏み入れ、KPMG FASに転職してからはM&Aの領域で専門性を磨いてきました。

実際にM&A案件を担当するようになって感じるのは、必ずしもクライアントが豊富なM&Aの経験を有しているわけではないケースもあり、そのようなケースでは特に財務のプロフェッショナルからのアドバイスが求められるということです。

例えば、対象事業を切り出して売却するケースで、カーブアウト財務諸表を作成する場合、全社の間接部門のコストをどのように賦課するべきなのかという問題があります。私たちはM&Aの豊富な経験を持っていますから、この様な問題でクライアントが立ち止まった時、過去の事例も参考にしながら最適な提案をすることができます。

また、バイサイドを担当するにしてもセルサイドを担当するにしても、私たちはM&Aの当事者ではありません。第三者の立場から、事業売却や買収を検討しているクライアントをサポートすることになります。このような中で、「他人事」ではなく、「自分事」として関わることを常に心がけています。もしも自分が、事業売却を検討している経営者だったら。こうした視点を持つだけでも、仕事に向き合う姿勢ががらりと変わるように思います。

前職のコンサルティングファームと比較すると、KPMG FASはパートナーと各マネージャー、スタッフの距離が近いように思います。実際、どのパートナーもプロジェクトに深く関与し、頻繁にチーム内で議論を行います。若手のスタッフにとって、これは非常に恵まれた環境と言えます。

特に大阪事務所は東京事務所ほど規模が大きくないこともあってか、フラットで気さくな雰囲気がありますね。若手スタッフの気持ちを思いやる姿勢が見受けられ、若手を育成する文化が根付いていることに気づきます。私もパートナーやマネージャーのように、若手スタッフの成長を支えていけるような存在になりたいと常に願っています。

公認会計士が専門性を発揮できるフィールドは多々ありますが、M&Aの分野で活躍している公認会計士はまだまだ少ないのが実情です。当社に転職して3年半が経ちましたが、今後もM&Aや事業再生などの財務関係の幅広い領域で経験を積んでいきたいと考えています。

当社には、公認会計士資格の取得をバックアップする制度があり、試験直前に休暇を取得することができます。私も2017年に入社後、実務経験を経て修了考査に合格し、2020年に公認会計士登録を済ませました。私と同じように公認会計士試験合格のタイミングで転職を考えている方には、ぜひ、当社を検討していただきたいですね。

加えて、ワーク・ライフ・バランスの高さも、当社の強みとして挙げたいと思います。特にここ数年は男性社員の育休取得率も高まっており、最近も大阪事務所のマネージャーが1か月の育休を取得したばかりです。会社からも積極的な育児休暇の取得が推奨されていますし、実態として、気軽に休暇を取得できる職場環境となっていることは大変ありがたいですね。

また、新型コロナウィルスの感染拡大を受けて、多くの企業が在宅勤務を採り入れていますが、当社には在宅勤務の制度がありますので、コロナ禍が明けた後も、一定の割合で在宅勤務を続けることができます。ただ、在宅勤務は通勤時間が節約でき、家族とのコミュニケーションが増えるなどメリットもありますが、出社することでより円滑にメンバー同士のコミュニケーションを図ることができるのも事実です。特に、若いスタッフにとっては、対面でコミュニケーションを図った方が業務の理解が深まり、当社のカルチャーの理解が進む場合もありますので、コロナが落ち着いたら、在宅と出社のバランスを考慮した「より良い働き方」をパートナー、マネージャーとともに模索していければと思っています。

最後に、当社への転職を考えている皆さんにコメントさせていただければと思います。

例えば、特に財務・経理の領域において、クライアントに同じアドバイスをしたとしても、財務の専門性を備えた公認会計士が発言する場合と、財務のバックグラウンドを持たない人間が発言する場合では、クライアントに対する言葉の重みが違います。会計的な論点からの検討や、様々な角度からの分析を行い、与えられた財務数値の信頼性を検証しつくすことで、クライアントに対しても深みのあるメッセージを届けることができるのだと思います。特に監査経験を積んできた公認会計士なら、会計の仕組みを熟知していますし、長きにわたって実際の企業の生きた数字を見てきたのですから、説得力をもってクライアントに助言を行うことができます。つまり、M&Aアドバイザリーは公認会計士の皆さんの監査経験を大いに活かせる領域であるのです。

一方、M&Aアドバイザリーは、「クライアントに向き合う姿勢」において監査と異なると思います。一定の周期で行われる監査業務と異なり、M&Aはクライアントにとってもイレギュラーな業務であるため、M&Aアドバイザリーには、よりプロアクティブにクライアントと向き合う姿勢が求められるからです。好奇心旺盛な方や、積極的にコミュニケーションを図ることが好きな方に向いた仕事だと思います。

もちろん、私のように監査経験がない状態で当社に転職するケースもあります。いずれにしても、意欲ある公認会計士の方々にぜひチャレンジしていただければと思います。近い将来、皆さんが大阪事務所の新たな仲間となって、ともに業務を行える日が来るのを楽しみにしています。

※役職、記事内容などは取材時のものになります。